上記の「無料査定のお申込み 」のバナーをクリックすると査定フォームがございます。物件の概要、必要事項を入力して送信して下さい。査定結果は、メール、ご郵送、FAX、面談のうえご説明等ご指定の方法でお知らせします。
おおよその価格を早く知りたい。という方におすすめです。取引事例や公示価格・路線価等の基礎データから算出して素早くご提示します。実際に売却する際の価格と誤差が生じる場合があります。
実際に物件を見て査定させていただきますので、簡易査定より正確な査定が出来ます。物件の特徴を精査して査定価格に反映します。売却を予定されている方におすすめです。
取り扱いエリアを長野市とその近郊に限定。居住用の不動産（中古住宅、中古マンション、住宅用の土地）に特化した不動産売買仲介専門店です。専門化することでノウハウや情報の蓄積があります。詳細な物件情報の発信やエリア内の購入希望者の集客に注力しています。
ホームページから購入希望条件（会員）登録を頂いているお客様が大勢いらっしゃいます。(2016.09.24現在 710名) 弊社はお客様データベースシステムを保有しており、購入希望条件をリスト化していますので、多数のお客様に直接物件をご紹介することが出来ます。
弊社はネット不動産としてホームページはじめ、関連サイト、SNSで不動産を紹介。中古住宅専門サイト、マンション専門サイト、土地専門サイトなどGoogle,Yahooなどの検索エンジンですべて上位表示達成。物件の特徴や魅力を豊富な写真、動画で近隣施設の情報等と共にきめ細かく紹介します。会員制サイトも運営しているのでご近所に知られずに売却することも可能です。
地元長野で25年以上不動産売買仲介の実績と経験があり、不動産取引の知識が豊富なベテランスタッフが直接、査定・相談にあたります。また、司法書士、土地家屋調査士、税理士、建築士、リフォーム業者、建物解体業者、遺品整理士、不用品の買取業者など信頼出来る不動産売却に関するプロと連携、長年の信頼関係と実績から安心価格で依頼することが出来ます。
中古住宅瑕疵保証サービス、建築士によるインスペクションを実施。検査結果を活用することで購入者が安心して購入出来るようにします。また24時間緊急駆けつけサービス、中古設備保証など中古住宅取引に安心なサービスも充実。弊社独自の想定リフォーム、リノベーションプランの提示はワクワクを演出し購入意欲を高めます。
お客様の不動産を売りに出して、購入希望者が見つかり、売買契約が成立した際にはじめて、仲介手数料が発生します。売買仲介はいわゆる成功報酬です。
※仲介手数料は（売買代金の額×3％）+6万円に消費税が上限になります。（売買金額400万円以上の場合の簡易計算）
★秘密は厳守します★
お客様の秘密、プライバシーは厳守します。お客様の個人情報保護に万全を尽くします。個人情報保護方針はこちら
川端明人 株式会社中部エース 代表取締役
宅地建物取引業免許・長野県知事（12）第1300号
宅地建物取引士・マンション管理士・一級建物アドバイザー・二級建築施工管理技士
長野市吉田3-22-8 会社電話番号026-263-7588
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A.お客様とご売却のための打ち合わせを行います。ご売却の目的、動機に合わせて、最適なご売却プラン、販売方法をご相談しながら考えてゆきます。ご近所に知られないように売ることも可能です。
A.大切な財産（不動産）を売るためのベストパートナーとして、数ある不動産会社の中からお選び頂いたことに感謝し、一日も早い成約と安心・安全な不動産のお取引きを実現します。地元長野で一番「ありがとう」と言われる不動産会社を目指しています。
A.物件によっては対応可能です。（築年数の比較的浅い、駐車スペースが2台分確保出来る中古住宅、築年数の比較的浅いファミリー向けの中古マンション、分割して分譲出来る土地など。）少し安めでも確実に売りたい。早く換金したい。お客様が何度も物件を見に来る煩わしさを避けたい。内密に処分したい方はご相談下さい。
A.リスティング広告でよく見る「一括査定サイト」ですが、お客様は無料で気軽に査定を頼むことが出来ますが、不動産会社は「一括査定サイト」から1件査定が入るたびに数万円を査定サイト運営会社に払う仕組みです。したがって不動産会社はコストがかかるので必死。5社～7社の不動産会社から一斉に売り込みを掛けられることになります。自然と価格競争になるので、売れる根拠の希薄な高い価格を提示して販売を受託しようとする会社もあります。売りに出したけど売れずに、結局、相場より下げて売らざるを得なくなってしまったケースもあります。
A.空き家対策特別措置法の施行により、使用されていないことが常態である建物及びその敷地、立木等で、保安上危険な状態、衛生上有害となるおそれのある状態、著しく景観をそこなっている状態にあるとして行政から特定空き家に指定されると、解体撤去の指導勧告、命令を受けることがあります。また、今まではたとえ古くとも建物があると固定資産税評価額が更地の6分の1に軽減されていましたが、更地なみの評価とされ、税額が大幅に増える可能性があります。
A.長野市及びその近郊を査定対象地としています。また、市街化調整区域や接道が無いなどで建物が建てられない土地、大規模な工場など査定が困難な物件、山奥の山林など市場性が無い物件など、物件によっては査定出来ない場合がございます。また、無料査定は売却する時の参考・目安としていただくのを前提としての無料査定です。離婚調停、相続等の目的に使用する査定書希望の方は有料にて査定させていただきますのでご相談下さい。
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